当ブログは「高利回り株主優待・配当での自己運用型401k戦略」と銘打ち、株式投資によって得られる企業からの還元(株主優待や配当金)を用い自己運用型401kで老後の暮らしをより安心・豊かにしようをコンセプトとしています。
マネー論

将来のお金の確保を考える 貯蓄vs資産運用

2020年の5月にセミリタイアをし、同時に首都圏から地方都市へ移住した まつやすTです。

本日は「将来のお金の確保を考える 貯蓄vs資産運用」についてです。

まつやすT
まつやすT
最近NISAとかiDeCoとか横文字多いんだよなー

おじさんは英語読めないんだよっ!

元従業員A
元従業員A
まつやすさん、私iDeCo申し込みましたよ!
まつやすT
まつやすT
ぎくりっ、ぼ、ぼ、ぼっ僕はiDeCoは30年前に始めてるんだよね。はっはっは。
元従業員A
元従業員A

戦後かよっ!

年金以外の収入の必要性を認識する

厚生労働省のモデル世帯(夫は平均賃金:手取り額が36万円程で40年勤務、妻は専業主婦)によると夫婦の年金月額は22万円との試算が2019年に公表されています。

一方で最近の家計調査の支出によると60歳台世帯の消費支出は約29万円、70歳台以上は24万円とのこと。

これを考えると数字上は70歳までに420万円の不足、95歳までに600万円の不足となり約1,000万円が不足する計算になります。

しかしあくまでも年金試算はベストケースであり、つまりほとんどの人はこれほどは貰えないということ。

以上の事を考えても年金以外での収入または貯蓄の確保は間違いなく必要となりそうです。

貯蓄の方法を考える

貯金の方法といっても銀行に預けるだけが方法ではないので、試算運用を用いたケースも含め月々2万円の設定で3通り試算してみました。

月々2万円の貯蓄

貯蓄の方法は無理のないところで月々2万円としました。子供2人いる家庭では子供手当で賄える範囲であり、月々の貯蓄金額としては妥当なレベルかと思います。

厚労省のモデルケースでは勤続40年の設定になっていますが、貯金に関してはとりあえず30年に設定しています。

結果、月々2万円を30年間貯蓄すると720万円となりました。

月々2万円の資産運用

次に月々2万円を平均3%で30年間資産運用をしたとします。3%の運用実績は過去の景気変動を考えても平均的には高くもなく、低くもなく実現可能な範囲かと思います。

元本は変わらず720万円に対し、30年間で運用収益445万円の積み増しが可能となり、結果1165万円となりました。

月々1万円の貯金、1万円の資産運用

上記同様3%で30年間の資産運用とします。

元本は720万円、30年間で運用収益223万円の積み増しが可能となり、結果943万円となりました。

※運用収益の計算は金融庁が提供する「資産運用シュミレーション」を用いて試算しています。

若い時からの試算運用の重要性

月々2万円の貯蓄と言えど、上記の3パターンだけで見ても、それぞれ結果は異なります。

貯金のみと資産運用のみを比べると30年間で445万の差が生まれ、これは月々2万円のみの貯金でいえば約18年分となります。

 

まつやすT
まつやすT
改めてみると、運用ってすごいんすね。

しかし30年ともなると若い時からの試算運用が重要ってことだな

 

資産運用を用いるケースですと以前は投資信託が近いイメージでしたが、最近は積立NISAやiDeCo(イデコ)等の金融商品も豊富にあり、かなり身近に感じるようになりました。

私が元勤めていた会社でも株式投資は10~15人に1人くらいの割合と認知度は低かったものの、iDeCoは投資をやったことのない若い女子も申し込んでおり、今後も申し込みをする方は増えていくだろうと予測しています。

 

働いて、引退して老後は国が面倒をみてくれる良い時代は終わりを迎えました。

自分の身は自分で守る時代となり、将来お金で困らないためにも今できる事は積極的に検討しておいたほうが良さそうです。

 

今日はここまで、アデュー!

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