2020年の5月にセミリタイアをし、同時に首都圏から地方都市へ移住した まつやすＴです。
本日は「地方移住のための情報収集法」です。
地ビールでも買えるだけ稼いでからそのセリフ言ってちょーだい
地方移住について
田舎を出て、大学で上京後そのまま都内の会社へ就職して数年。
通勤のため毎日満員電車にのって仕事に向かうものの、何か田舎が恋しいこの頃…。
私は大学で上京したわけではないですが、田舎出身で都内の会社に約10年程勤務しており、地方移住に関しては働き始めた当初より考えていました。
私の場合はセミリタイアと同時に地方移住する事になりましたが、移住だけを切り取ってその経験を思い起してみました。
「移住をする」となると情報収集に始まり地域選定、学校等の諸手続き、新居の準備、旧居の処理、引っ越し等の手続と数ある工程をクリアしていく必要があります。特に家族の人数が多くなれば多くなるほど諸手続きが増え面倒なのです。
我が家の場合でも構想から含めて5年、本格的に移住を決め情報収集を始めたのが3年前なので移住にはかなりの歳月と労力をかけています。
まずは移住に向けて最初に踏むべきステップ「情報収集」をまとめてみました。
地方移住のための情報収集
まずは移住にあたり情報が収集し易い順番に並べてみました。
インターネットによる情報収集
・ネイティブメディア
地方移住・関係人口創出のプラットフォームです。移住に関しての様々な記事や情報が読め地方移住に対する意欲が沸々とわいてきます。
移住候補地が決まってない方でこれから選定の方には42都道府県のまとめが使えるかと思います。
・地域おこし協力隊
移住・交流推進機構(JOIN)が運営する「地域おこし協力隊」のサイトです。
1年～数年に渡り地域おこし協力隊として地方で何かしらの仕事をする事が可能です。地方なのでそんなに給料は高くないようですが、人口が少ない街に移住した場合のネットワーク作りには良い選択肢かもしれません。
移住後に就農や酪農を考えている方は協力隊員としてそういった案件もあるようです。
・各市町村のサイト
検索エンジンに「移住候補地（例えば札幌）」「移住」と入れると各市町村の移住の情報がでてきます。
ここでは該当エリアの移住に関する情報の他、移住に関する補助金、子育て情報など移住前後で必要となる情報や必要なコンタクト先の記載もあります。
過疎化が進んだ地域に移住を検討している方は大抵何かしらの補助金が貰えると思うので事前に確認しておいたほうがよいでしょう。
アンテナショップ等での情報収集
都内で働いている方には馴染みが深いのですが、銀座・有楽町辺りに地方のアンテナショップがあります。また同時に同じエリアに移住相談窓口を設けている地方自治体も多くアンテナショップを巡りつつ、合わせて相談窓口に行く事が可能となっています。
相談窓口では自治体によっては各市町村をまとめた冊子や、パンフレット等が置いてあり1日でかなりの情報を得られる事間違いなしです。
地方自治体が主催する移住に関するイベントの情報もこれらの窓口で入手できます。
有楽町駅前の交通会館からはJR東日本の新幹線を見る事ができ、お子様も楽しめるエリアとなっています。
現地調査による情報収集
インターネットやアンテナショップでの情報収集を精査した後、現地での情報収集に移ります。
我が家でも当初は候補地が複数あり、近場は日帰りで、遠距離は数泊して子供を引き連れて現地の調査をしています。
現地ではインターネットやカタログ上では収集できない街の雰囲気、学校の環境、外食店の有無、スーパーの有無、土地や物件の価格等、最終的に住むために必要な情報が得られます。
近くの公園やスーパー、ホームセンター等に足を運べば近隣に住む方々の年齢層がざっくりとわかるため自分が住んだ時のイメージもし易いでしょう。
地方移住のための情報収集
国の政策である「地方創生」により地方移住が推進されており、移住に関しての情報も昔よりは得やすくなりました。
しかし移住に関しては、セミリタイアとは異なり家庭の事情によっては（特に子供がいる家庭は転校等により子供に少なからず影響がでる）数年の年月に渡りしっかりと計画し、移住のタイミングも計る必要があり、まだまだハードルが高いように思います。
また過疎化が進む土地への移住は、今後の更なる人口減少により様々な生活上のリスクも考えられ、そこに家を構え住むのも勇気のいる選択肢となります。
移住をするということは「移住後の人生の投資をするようなもの」
最終的には今のトレンドに流されず自身でのしっかりした考えと計画が必要となるものでしょう。
今日はここまで、アデュー！
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